楽しみにしていたフォトウェディングの計画。
でも、「もし雨が降ったら…?」「体調が悪くなったら…?」といった不安が頭をよぎることはありませんか?
多くの場合、フォトウェディングの契約時にはキャンセルポリシーが定められています。
これを事前に理解しておくことで、いざという時も冷静に対応でき、安心して当日を迎えられます。
この記事ではフォトウェディングのキャンセル・延期に関するポイントと、もしもの時に後悔しないための備えを解説します。
式場でのフォトウェディングの場合
式場のカメラマンに依頼する場合、キャンセルポリシーは結婚式全体の規約に従うのが一般的です。
写真撮影だけに絞ったキャンセルや延期の規約は多くの場合ありません。
そのため、もし撮影をキャンセルするとなると、結婚式自体のキャンセル料が発生する可能性があります。
また、延期の場合でも、式場の規定に沿った手数料がかかることがほとんどです。
まずは担当者と話し合い、状況をみて内容や料金を調整することになります。
スタジオやフリーランスに依頼する場合
多くのスタジオやフリーランスカメラマンは、サービスごとに個別のキャンセル・延期ポリシーを設定しています。
契約書には、いつからキャンセル料が発生するのか、その割合はどれくらいなのかが明確に記載されているので、必ず確認しましょう。
一般的には、撮影日が近づくにつれてキャンセル料の割合が高くなります。
契約後すぐ〜1ヶ月前まで: 無料またはごくわずかな手数料
1ヶ月〜2週間前: 料金の20%〜50%
1週間前〜当日: 料金の80%〜100%
延期の場合は、キャンセルよりも手数料が安く設定されていることが多く、無料で日程変更が可能な場合もあります。
ただし、日程変更の手数料がかかることもあるので注意が必要です。
3. もしもの事態に備えるチェックポイント
雨天時の対応
ロケーション撮影を予定している場合、雨天時の対応は特に重要です。以下の点を事前に確認しましょう。
延期は可能か?
延期料はかかるか?
屋内スタジオでの代替撮影は可能か?
雨天でも撮影は決行されるか?
「小雨決行」など、天候に関する判断基準が明確になっているかを確認しておくと安心です。
事前に予備日を設定しておく、もしくは屋内ロケーションの候補をいくつかピックアップしておくこともおすすめです。
体調不良や急な事情
ご自身やご家族の体調不良など、やむを得ない事情で撮影が難しくなることもあります。
延期は可能か?
延期可能な期間は?
延期の場合もキャンセル料は発生するか?
まずは速やかに相手に連絡しましょう。診断書など、証明書が必要となる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。
【意外な落とし穴】カメラマン側の都合
万が一、フォトグラファーの体調不良や機材トラブルなどで撮影が中止・延期になった場合の対応も確認が必要です。
全額返金になるか?
代替のカメラマンを手配してもらえるか?
衣装を外部レンタルしていた場合の追加料金は?
多くのプロフェッショナルは、こうした事態に備え、信頼できる協力者と連携しています。
万が一の場合の返金条件なども含めて、事前に確認しておきましょう。
ただしフリーカメラマンに対してあまりに細かい縛りを与えすぎると、企業と違い簡単に断られてしまう可能性もあるので気をつけるようにしましょう。
契約時に確認すべきこと
後悔しないためには、契約前の段階で不明点をクリアにしておくことが何よりも大切です。
- 契約書を隅々まで読む 料金の内訳、キャンセル・延期規定、納品データ、雨天時の対応など、すべての項目を細かく確認しましょう。特に「返金条件」と「再撮影の可否」は重要です。
- 質問リストを用意する 契約内容で疑問に思ったことは、些細なことでも事前に質問して解消しておきましょう。「天候が不安定な時期の対応例はありますか?」など、具体的な質問を投げかけると、相手の対応力もわかります。
- 書面で記録する 口頭でのやり取りは後からトラブルになる可能性があります。契約書やメールで、すべての合意内容を書面で残すようにしましょう。
まとめ
キャンセルポリシーは、お二人を守るための大切なルールです。
「大丈夫だろう」と安易に考えず、契約前にしっかり確認しておくことで、もしもの事態にも落ち着いて対応できます。
納得のいく契約をして、心置きなく当日を迎えてください。